なぜテレワークを導入すべきなのか
2020年、世界中で猛威を振るっている新型コロナウイルス感染症の拡大を防ぐために、各企業はテレワークへの対応が急務となりました。長期戦が予測される中で、テレワークへの対応で四苦八苦している人も多いかと思います。
しかし、テレワークをはじめとした、リモートワークへの移行はコロナウイルスが発生していなくても、近い将来に普及していったのではないかと思います。
労働者に多様性をもたらすリモートワークは、仕組みを上手く作ることが出来れば、生産性向上にも繋がります。また、場所を問わずに働くことができるということは、都市一極集中から脱却し、地方創生の糸口にも繋がってくると思います。
地方企業こそ、テレワークの促進を
テレワークと聞いて、「感染が集中している都市部に限った話でしょ？」「直接話さないと仕事が回らない」「テレビ電話じゃ顧客に誠意が伝わらない」と思われる方も多いのではないでしょうか？
実際オフラインでの打ち合わせは確かに密度が高く、これまでの主流だったと言えるでしょう。しかし、リモートワークの導入は、場所を問わず、移動時間の削減にも繋がります。新たな人材、商材需要の確保にもリモートワークという手段は、今後アプローチしていく上で大きな一歩となります。新型コロナウイルス感染症の第二波、第三波が予測されるなかで、デジタルツールを活用したコミュニケーションシステムは、地方企業こそ確立すべきであり、コロナウイルスが完全に終息したとしても、今後のビジネスモデルにリモートワークは定着していくと考えています。
やまと印刷のテレワーク対応
弊社では、DTP制作担当者の約半数が、4月からテレワーク業務に取り組んでいます。テレワークの懸念材料として、「コミュニケーション不足による情報伝達の不備」「セキュリティ管理における情報漏洩のリスク」「テレワーク従事者の管理」など、様々なことに不安があるかと思います。
正直申し上げますと、テレワークに取り組んでいく上で、不測の事態の対応でバタバタと慌ただしい日も少なくありません…（苦笑）
しかし、テレワークのシステムを確立していくことにより、課題であった部署内の業務効率化を推進するきっかけにもなっています。
そこで、弊社のテレワーク導入への道のりを今後発信していきます！弊社としても、まだまだ試行錯誤している段階でもあり、参考になる部分、ならない部分多々あるかと思いますが、地方企業のテレワーク促進に少しでも協力できたらと思います。
最後まで閲覧いただきありがとうございました。次回は「コミュニケーションツールの活用」について、弊社の事例を解説したいと思います！ぜひお楽しみに！